ご指導頂いたように順序だてて行動します REI007さん ありがとうございます 前の方にご指摘頂いたように、言葉の意味も分からず書いてしまい申し訳ありませんでした 1.旅行はオランダに拠点を持つ大手旅行検索サイトです 2.予約確認書は現地の言葉で印刷出来、エグゼクティブルーム、バスタブ、バスローブ、etc詳しく書かれ、写真も付いています 3.ホテル代は予約が成立した翌日クレジットカードにホテル名で請求されていました(6/7請求でしたので7/10引落でした) 4.5/27部屋を交換してもらい、内容が違ったので即メールしました 返信は一週間後に確認しますと連絡が来ました 現在予約サイト会社がホテルと交渉しています 昨日の段階では「2泊目からはエグゼクティブルームをホテル側が提供しているとの回答ですので、会社の規定により1泊目の料金の15％を返金します」という回答でした 正直私は何パーセントの返金という事より、ホテル側が平気でエグゼクティブルームに変更したと言い張る所に驚いています また、部屋の写真を添付しているにも関わらずサイト会社が、ホテル(自己主張の強いフランス人)の言いなりになって折れている事に驚いています このままの状態でしたら、きちんとレビューに書き込みたいと思います 色々なサイトも教えて頂きありがとうございました
Boo ですね お返事有り難うございます。 この予約サイトは私も何回か利用したことがありますが、幸運な事に特に問題無く過ごしてきましたが、調べると色々と不評もありますね。 今回この書き込みがなければ知らずに不用意に使用し続けたかもしれず、注意喚起になりました。 尚私は素人なので単に問題を切り分けたかっただけで失礼致しました。 日本の旅行会社なら日本の旅行業法が適用されますが、この予約サイトの場合は日本法人もないので法的責任がどの程度あるのかは判りません。 私が利用した際も確認していないので、明日にでも予約サイトの約款？を確認したいと思います。 それとは別に、会社には社会的評判というものは大きな意味があるはずで、その点から粘り強く交渉する価値はあると思います。 トピ主様の場合、予約時の内容に関しては予約サイトも異議は無いのですよね？ 今の問題は部屋に関しホテル側が事実と異なる主張をしていることと、差別的発言と不当な対応ということですよね。 部屋番号は覚えておられますか？ 写真と共に証拠になるのではないでしょうか。 公的機関ですが、消費者庁か法テラスはどうでしょう。 お一人で交渉するのは精神的にもしんどい事と思いますが、そのホテル､かなり悪質だと思います。 ただホテルを相手にするのはもっと大変でしょうから、まずは予約サイトの責任を明確にするのが良いように思います。 ホテルのレビューは日本語でも出来るだけ短いセンテンスで要点を書き込めば、自動翻訳されるサイトもあるようですし、翻訳ソフトやアプリでも比較的正しく翻訳されるように思いますので、まずは日本語でも良いのではないでしょうか。 取り留め無く失礼致しました。 応援してます！
予約プラットフォームサイトの法的問題（トピ主さんもお読み下さい） 横入り失礼いたします。 このようなサイト経由予約の問題について、前から大変興味を持っていたので、この際調べてみた次第です。 下で仏在住のOseaneさんが詳しく書いておられますが（私はこの方の回答がベストアンサーだと思っていますので詳しくお読みあれ）、今回話題になっているサイトやエクスなんとかなどの予約サイトは単なる仲介サイトであり、プラットフォーム提供しか行っていません。 従って、ホテルの部屋予約の契約は、あくまでもホテルとトピ主さんの間だけで成立し、サイトは契約に関わらないという仕組みなのです。 掲載している情報が事実と異なる場合にはサイトの責任を問うことができますが、そうでない場合は当事者間だけの問題となります。今回のケースはどうなのでしょうか。誤記載という返事がホテルからなされていないようですが・・。 更に問題は、トラブルの解決はオランダの裁判所でオランダ法に則って行うということがサイトに記載されているため、日本人は不利になります。最近はこのサイトが海外のものであることも知らずに日本のホテル予約に利用している人もいるのでたまげました。 以下のサイトがとても勉強になります。近年では越境消費者センターが相談を受け付けているようです。 http://www.caa.go.jp/adjustments/index_8.html （特にここに記載の第２２回の資料２－４） 念のため一部内容掲載しますと、 ４）海外旅行サイトの場合、日本の法律等を用いた交渉が難しいケースがある。 海外旅行サイトの利用規約では、通常、取引の準拠法を外国法としています。また、日本に営業所等を持たない海外旅行サイトの場合、日本の旅行業法の適用がないと考えられています。 そのため、日本の消費者が日本の法律や旅行業法上の標準約款の考え方をもとに返金等を求めても受け付けてもらえない場合がほとんどです。 例えば、海外旅行サイトでは最終確認画面が設けられていないケースがあります。その場合、国内の旅行サイトとの契約であれば、電子消費者契約法にのっとり無効を主張できますが、海外旅行サイトの場合は、そのような主張をしても相手にしてもらえないケースがほとんどです。
