往復航空券の復路破棄について

とぴ主さんの質問とちょっと離れますが。

とぴ主さんへ
ご質問とちょっと離れますが、お許しください。まったく無関係というわけではありませんので。

GIULIAさんへ

そうなんです。まさに言われているている通りなんです。
言われている大手旅行代理店(旅行業界では旅行代理店という言い方ではなく旅行会社といういいかたにするよう努めているのですが)で格安航空券にそれなりの力を入れているのは１社のみ(格安航空券の販売で大きくなった会社)
のみなので、どの会社なのかはなんとなく想像はつくのですがそれはともかく、その会社の条件書に問題があることは、小生が現役時代から業界では有名な話でした。
条件書に記載があれば有効か、という点に関してはそうではないよ、というのが監督官庁を含めた旅行業界の共通認識なのですが、その認識を理解していない会社が少なくないのもまた現実としてあります。

細かいことを書いてもわかりづらいと思いますので簡単に問題点を指摘しておきますが、
「差額をお支払いいただきます」という表現がありますが何と片道普通航空運賃、または当該航空券の往復の公示運賃（普通運賃またはIATA PEX航空運賃等）の差額を言っているのでしようか。

格安航空券といわれているものは、そのほとんどが航空会社では販売できず、航空代理店(我が国では旅行会社としての登録を受けた会社)でしか販売できない運賃規則を適用しているものです。またその販売価格は航空代理店(旅行会社)
が定めたもの、というようになつています。つまり日本-外国のどこかー日本という航空券の価格は航空代理店(旅行会社)が勝手に決め得るもので航空会社は、航空券を見てもいくらかわからないものなのです。結果航空会社は差額がいくらかもわからない、つまりわからない金額を航空会社が請求することはあり得ない、というよりできないのです。
にも関わらず「差額の徴収があります」などと書いてあるのはこの段階でおかしいとは思いませんか?
なぜこのようないい加減な表記があっても問題にならないのか。
理由ははっきりしています。ノーショーがあっても航空会社は請求をしない---旅行者には何も連絡がないからどうなっているかわからないとしても何もしない。---問題にもならないということなのです。
わずかに一部の方がネットで、ありうることだとか規則違反だといっているに過ぎないのです。
以上の例は分類上手配旅行契約に関すること、になるのですが、パツク旅行の契約である企画旅行契約に関しても同じような旅行会社の約款に適合しない--つまり有効でないということですが--条件が存在しています。こちらは復路放棄の問題ではなく離団の問題としてですが、大手旅行会社(先に示された会社ではなく昔から有名な会社で旅行会社の代名詞的にまで使われている会社ーー実態はその系列会社ーーのパンフレツトにも麗々しき記載されていました。
いくら大手の旅行会社といえども書いてある、あるいは言っていることが、すべて規則通りにはなつていないということです。好ましくないということは当然なのですが、実態としてはその通りなのです。

>旅行代理店さん辺りも「都市伝説」を発し続けている元とおっしゃる訳ね。

その通りです。
復路放棄に関する、「都市伝説」が発生した元を調べたことがあるのですが、その範囲で原因となったのはある旅行会社が、航空会社と結託して、当時認められていなかったBクラスの席のばら売りをしょうとした際、旅行会社の条件書に復路放棄ができないから云々という条件を記載した、というところまでたどり着きました。ひまの時に片手間で調べたものですから、どこまで真実に近いかは小生も自信はありませんが。

復路破棄についての補足

いろいろな回答があるので混乱されているといけないので次のとおり補足いたします。

1　チェツクインというのは航空会社(の係員)が、予約されているか支払いがされているか、予約した本人であるかを確認して搭乗券を渡してくれるという作業を言います。
予約、支払いに関しては航空券を見ればわかるようになっています。本人確認は、必要に応じてパスポートの提示を求めることがありますが、本人が「私は○○です」というとそれをそのまま受け止めることのほうが多くなっています。
チェックインの手続きをするということは、個人単位で行われるものです。団体など(予約番号原則は１つ)
で従来まとめて添乗員が手続きをしていたので気にされていない方も少なくないと思いますがこの場合も
、あくまでも個人個人について航空券と確認しています。確認の対象は航空券であり、予約番号はその場合ほとんど意味がないものです。、現在は、添乗員等がまとめて、という例は日本出発時の一部を除き行われず、パック旅行でも個人、あるいは家族単位でまとめてするというようになっています。

同行者と同時に予約すると１つの予約番号で２人分がなされていることも珍しくありません。ご質問のケースはこのような場合のことと思われます。
「eチケットは別々になってはいるものの私だけその場にいないことはチェックインする時点でわかってしまい」
というのはしてはその通りでしょう。
しかしわかってもご友人のチェックインには何の関係も生じません。
そこにいないトピ主さんのチェツクインができないというだけです。
希に、「トピ主さんはどうなっているのですか」と聞かれることがあるかもしれませんが、「別行動でわかりません」と答えても「もう乗らないといっていました」と答えても同じで、ご友人のチェツクイン手続がなされます。
『規則違反なので、復路の予約は破棄させていただきます』とか、『残念ながら、乗せることは できません』と言われる可能性は１００％ありませんのでご心配は無用です。
ちなみに航空会社は、チェツクイン締切りの時間になって現れない客をノーショーとして扱います。
現れない原因は、放棄したのか、寝坊等あるいは病気のため、車での交通機関が渋滞、遅延等があったためなどいろいろあると思いますがその原因は関係ありません。というか航空会社にはわかりません。

>後日請求がきたり
するのは航空会社の規則にに基づいてしか来るはずがないことはお分かりいただけていると思います。
ではそのような規則が本当にあるのでしようか。あるのであれば、経験知識の豊富な、あるいは検索することが得意な回答者から情報が
寄せられているはずだと思うのですが、今まで見たことがありません。航空会社の約款を示したものはいくつかありますが、航空会社(の職員、航空代理店宛てのものを含む)での発券に関する規則であったり、格安航空券だけを対象にした規則でなくいわゆるノーマル航空券も対象となつているもので、言われている規則ではない、ものばかりでした。
中には旅行会社から案内などという航空運賃に関して何等権限のないところからのものという、話にならないものを提示しているものもありましたが
請求が送られてきた、というもっともらしい経験を回答しているというケースもあるようです。
でも航空会社はどうやって(住所をどう調べて)送ることができたのでしようか。航空会社は搭乗者に関して名前以外の情報は持っていないのです。ですから事故の時など「搭乗者名簿を見る限り日本人らしい者はいない」というような報道ががなされるのです。
一部の国では搭乗者の身分情報具体的にいえば
旅券番号を入国便の航空会社に対して求めている例もありますから、航空会社も氏名の他国籍、旅券番号を知りうるかもしれません(但し本来報告用のものですから、航空会社が勝手に使うことはできないものですが)その場合でも住所などはわかりません。
こう考えればその経験についても眉に唾をつけざるを得ないのです。「実際の体験ではないが、いかにも実際の体験ののように書かれた虚偽の物語」としか考えられないということです。
掲示板にはこのような回答があることは存じておりますし、またそう信じている人がいることも事実でしょう。
そのことについて考えを変えなさい、あなたの考えは違っていますから、などという気はありません。
質問者さんに対して、こうなつていますよ、という回答をするというのが小生のスタンスです。
結論は、請求が来るなどということはあり得ませんよ。ということです

「都市伝説とは、

本当にあったとして語られる『実際には起きていない話』である」「実存しない可能性が高い人間が体験した虚偽の物語」

http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1085976605

数多の質問と回答が各所に寄せられていることは周知のとおり。
都市伝説と看破している方も登場ですが
私自身は帰路放棄についての、問題ある、いや無いを都市伝説に含めません。

いままで

私は何回もやっていますがすべてOKでした。しかし建前ではダメですから本人の自己責任で。
一応良いとは言えません。

Re:往復航空券の復路破棄について

＞格安の往復航空券を買って復路を破棄しても差額分を請求されることはない

当たり前の話です。放棄するとどうとかだ、ということが都市伝説だからです。

＞私だけその場にいないことはチェックインする時点でわかってしまい

友達がいようといまいと復路のチェックイン時点でチェックイン手続きをしなければいないことはわかりますよ。
だからと言って何か請求があることはあり得ません。
ノーショーとして扱われるだけです。
もちろん復路分の払い戻しはできませんが。

よく混同して適当なことを言う人がいますが、往路に乗らないと復路ににも乗れなくなるのですが、これは最初の国際区間を載らないと、それ以降の区間(往復形態でしたら復路になりますが)が無効になるという規定を航空会社が定めているからです。

旅程表とe-ticketは別

e-ticketは各個人です。
予約番号は同じで航空会社のサイトに表示されたりメールで送られてくる旅程表は同一でも航空券は各自個別です。
当然航空券番号は各自違います。

航空券の基本中の基本です。