ありがとうございます

みなさんどうも。
復路キャンセルの件については、想像でのレスが多かったり、チケットもいろんな形態のチケットもあるので、まあやる人は約款呼んで自己責任でやればいいとおもいます。

ただ航空会社が旅行会社との契約があるとしても、顧客がノーショーだったのことを旅行会社が名指しできるような情報の使い方は、犯人情報やブラックリストの無断横流しをするようなものなので（2005年以降は）考えにくく、また航空会社がノーショを気にしないケースで、しかし旅行社が航空会社との契約上ノーショーを気にしている場合、顧客が「復路つかわなかったんです。大丈夫でしょうか？」みたいに顧客が申し出ないかぎりわからないケースもあるのではないかと気がつき、質問をスレをたててみました。

金融界ではそのへんの顧客のアクション（取引状況の）情報はきびしく管理され、また昔あまかった社会保険庁や役所の情報も、現在は個人が何を行ったかは、本人確認をしてから（申請や問い合わせ依頼の書類をかかせてから）やっと個人情報にアクセスできるような時代です。
とくにこの2年はわりと徹底されてきたと感じます（まだ甘い感じのお役所もありますが）

このため、簡単にこの問題は情報の流れのどこにポイントがあるかを見つければよい、すなわち個人がノーショーをすると決めているならそれを実行するでしょうから、あとは残る部分に注目すればよい。つまり
A)個人の行動情報→B)航空会社（またはそのオンライン）の情報→C)旅行会社
をの流れを考えたとき、BとCが筒抜けであるかどうかを考えれば、そこに復路問題のヒントが見つけられると思ったわけです。
またはBとCの間の情報に問題があるなら、それを声に出していくことで、現存の問題点と各々の責任がはっきりすると考えています。